新しい日本

石原慎太郎都知事を総理大臣にしよう！
という記事を書いたことがあるが、
昨日の朝方、私の夢の中に、石原慎太郎氏の長男で自民党の幹事長をしている石原伸晃氏が出てきたのである。
そして、なんと、「石原伸晃氏が総理大臣になる」という夢である。



私、個人的には、石原伸晃首相も決して悪くないと考えている。
彼は、昨年12月、米国で「自衛隊を常駐させることを真剣に検討し始めなくてはならないと信じている」と訴え、好戦的な中国に対して警戒感を表した。
私の主張にも一致する。
尖閣諸島に自衛隊の施設を造り占拠せよ！　それが尖閣を守る最善の道！

政治の世界は、「一寸先は闇」。
何が起こるかわからない。

「石原伸晃首相」
ひょっとすると、本当にあり得るかも知れない。

 

生活保護の受給者が増える一方だ。

その中には、働ける現役世代が増加しており、就労支援が急がれる一方、不正受給の防止も課題となっている。

今の日本は、国家が国民に対して過保護になり過ぎて、自立する意欲を無くしてしまっている。
このままでは、日本は経済的にも精神的にも立ち直れない国家になってしまう。

私は、若者、離婚家庭、外国人に対する生活保護は安易に認めるべきではないと考えている。

１、働けるのに働かない若者に対しては、生活保護を認めるべきではない。

この度、厚生労働省も、生活保護の見直しについて地方自治体の首長らと協議し、受給者が求職者支援制度の職業訓練を理由なく休み続けた場合、保護打ち切りができるようにすると決定したが、こんなことは当たり前のことである。

２、離婚による母子家庭に対して安易に生活保護を認めてはならない。（死別の場合は考慮すべきであるだろうが。）

 

とにかく、離婚家庭に対して優遇するべきではない。
生活保護を認めるにしても３歳未満の子供を持っている期間だけ認めるなど、期間を限定する。
離婚を安易に認める社会にしてはならない。
結婚するのも自分の責任。離婚するのも自分の責任。

最近は、「愛情が冷めた」とか、「性格が合わない」とか、大した理由もなく離婚するケースが多い。あまりにも身勝手としか言いようがない。生命に関わることならともかく、辛抱が足らないと言わざるを得ない。
離婚したいなら、しても結構。それなら自立する覚悟をするべきだ。

離婚して実家に帰ってきても、親と同居だと生活保護をもらうことができないことを理由に、わざわざ近くの公営住宅に住むケースも多い。親と同居のほうが小さな子供を持っている場合は、祖父母が育児を手伝ってくれるので仕事に就くこともできるのに、それをせずに生活保護をもらうことを優先している。

こんなケースもある。
離婚した女性が、生活保護と児童扶養手当をもらい、別れた夫から養育費などをもらい、さらに別の男性と同棲する。

３、外国人に対して安易に生活保護を認めてはならない。
外国人が、無理して日本に来る必要はないのだから、日本に来るのであれば自立するのが当たり前である。


今の日本にとって、「個人の自立」が必要であり、さらには日本国家を自分たちで守るという「国家としての自立」も必要である。
国家として自立するためには、国民一人一人の「国防」「安全保障」に対する意識を高めることが必要である。

とにかく今の日本には、個人も国家も「自立する精神」が必要である。

今年、2012年はいかなる年になるのだろうか？
2012年は、壬辰（みずのえたつ・じんしん）の年である。
 

壬は力強い海の水を象徴し、辰は地震と関連する強い土を象徴する。

壬辰の年は、地震や大洪水、津波などの潜在的な危険をはらむ年と言える。過去の歴史を見ても壬辰の年に大地震などの自然災害により多くの犠牲者が出ている。

昨年、3月11日の東日本大震災での津波による被害などは、運勢的に見れば今年に起こっても不思議ではなかった。

しかし、ひょっとすれば、昨年の3・11のような災害が、今年も、世界のどこかで起こるようになっているのかも知れないので警戒が必要である。

 

今年、2012年には、どのようなことが予想・予言されているか。

l  2012年12月21日頃、マヤ文明の暦が区切りを迎える。

l  2012年5月21日、最大規模の金環食が起こり、太陽・地球・月・プレアデス星団が正確に地球と一直線に並ぶ。

l  太陽活動の極大期が2012年頃に当たっており太陽嵐が発生する可能性がある。

さらに、壬辰という観点で予測すると、「地震」と「水の被害」に警戒が必要だろう。
3・11のような地震と津波。さらには次のようなことも考えられる。

北朝鮮・白頭山の噴火。

世界最大級の中国・三峡ダムの決壊。

自然災害は、神様のみ御存知であり、我々、人間の次元ではどうにもならないものである。
人間側にできることは、いかに被害を最小限にとどめ、震災後の復旧・復興をいかに行うかである。
そこには、人間の知恵や互いの助け合いが必要であり、さらには政治の役割も大きいだろう。
 

さらに壬辰の年には、自然災害的な面以外にも、社会や政治、経済の変革を推し進める衝動や勢いも意味する。

2012年には、世界の多くの国家で大統領選挙や国政選挙が行われる。1月に台湾の総統選挙が行われたが、今後、米国、韓国、ロシア、中国、日本など、世界各国で国家のトップが代わる選挙が行われる。まさに変革の年だ。

 

様々なことを考えてみると、来年、2013年には、今までとは全く違う「新しい時代」を迎えるようになるのかも知れない。

 

「芥川賞」受賞した田中慎弥氏も礼儀知らずか・・・・

 

日本には、武士道など素晴らしい精神文化があるが、戦後教育で日本の良き伝統まで失ってきている。

 

亀田兄弟などもそうであるが、礼儀やマナーが無さすぎる。

 

礼儀を忘れた日本人が増えてきている。

 

礼儀やマナーのに対する教育が必要なのではないだろうか？

 

石原都知事が、今回限りで選考委を辞退すると言ったそうだが、わかる気もする。

 

田中慎弥氏の受賞インタビューは、亀田兄弟の勝利インタビューと同じぐらい気分が悪かった。

住民投票制の導入は地方自治を歪め、左翼勢力の策動を許しかねない。
これまで文化共産主義勢力が「真の住民自治」と称して各地で住民投票条例の制定を要求してきた。

 

住民投票制度は、「国民全体の利益を損ない」、「地方の反乱を容認し」、「国家全体に悪影響を及ぼす」と警告したい。

なぜか。

過去の住民投票を見ると、「原子力発電所の建設」や「米軍基地に関する問題」などがあるが、いずれも住民は「否定」を選択した。

「エネルギー」や「安全保障」という「国家、国民全体の生存」に関わる施策が一地域の住民投票で決定してしまうのは考えものである。

しかも、、「市民グループ」を名乗って「住民投票の実施」を求めて署名活動する人間のほとんどが左翼活動家（文化共産主義者）である。

一部の文化共産主義者によって「地域住民」や「国家」が振り回されることになるのは火を見るより明らかだ。


憲法改正のための国民投票規定があり、これに基づき国民投票法（憲法改正手続法）が制定されたが、これに乗じて一般的施策にまで広げると言うのは「国民投票の乱用」と言わざるを得ない。

もしも、地域でどうしても住民の賛否を問いたい事案（市町村合併など）が生じた時は、その時だけ議会で「合併を問う住民投票条例」というものを制定すればよいだけの話である。

住民投票法を制定すれば、日本各地で「内乱」が起こり、国家解体へと向かうのは必至である。

ゆえに住民投票制度の導入には断固反対する。

日本には、戦前まで「教育勅語」と「修身」があった。
これは素晴らしい教育徳目、教育方針であった。

しかし、戦後、ＧＨＱによって「教育勅語」と「修身」を学校で教えることが禁止されてしまった。
日本人が、自分たちで廃止したのではない。
ＧＨＱから一方的に押し付けられ、廃止することになったのである。とても残念である。

今一度、「教育勅語」と「修身」を見つめ直してみてはいかがだろうか。

「教育勅語」は、明治天皇が国の統治者として、国民とともに守っていこうとして発布された勅語である。（勅語とは、天皇が発せられた言葉という意味である。）

【教育勅語・現代語訳】
　
　私が思うには、我が皇室の先祖が国を始められたのは、はるかに遠い昔のことで、代々築かれてきた徳は深く厚いものでした。我が国民は忠義と孝行を尽くし、全国民が心を一つにして、世々にわたって立派な行いをしてきたことは、わが国のすぐれたところであり、教育の根源もまたそこにあります。
　
　あなたたち国民は、父母に孝行し、兄弟仲良くし、夫婦は仲むつまじく、友達とは互いに信じあい、行動は慎み深く、他人に博愛の手を差し伸べ、学問を修め、仕事を習い、それによって知能をさらに開き起こし、徳と才能を磨き上げ、進んで公共の利益や世間の務めに尽力し、いつも憲法を重んじ、法律に従いなさい。そしてもし危急の事態が生じたら、正義心から勇気を持って公のために奉仕し、それによって永遠に続く皇室の運命を助けるようにしなさい。これらのことは、単にあなた方が忠義心あつく善良な国民であるということだけではなく、あなた方の祖先が残した良い風習を褒め称えることでもあります。
　
　このような道は、実にわが皇室の祖先が残された教訓であり、その子孫と国民が共に守っていかねばならぬことで、昔も今も変わらず、国の内外をも問わず、間違いのない道理です。私はあなた方国民と共にこの教えを胸中に銘記して守り、皆一致して立派な行いをしてゆくことを切に願っています。

明治二十三年十月三十日

天皇の署名と印

 

2005年の郵政解散後の総選挙では、自民党が約300議席を獲得し大勝利した。
民主党は、敗北を喫し113議席にとどまった。
その選挙で誕生したのが「小泉チルドレン」である。その数、なんと80人以上。


しかし、その後、自民党は与党としての責任を十分に果たすことができず、首相も安倍、福田、麻生と次々と3人も代わることとなり、国民から完全に見放されてしまった。

次に行なわれた2009年の総選挙では、「政権交代」を掲げて戦った民主党が約300議席を獲得して大勝利した。
自民党は、119議席と大敗北を喫した。
その選挙で誕生したのが「小沢チルドレン（小沢ガールズ）」である。その数、なんと100人。
それに対して「小泉チルドレン」は壊滅状態に。



しかし、その後、民主党政権は、国を売り飛ばすような悪政を次々と行ない、国民から完全に見放されてしまった。首相も鳩山、菅、野田と次々と3人が入れ代わった。
まさに、自民党の失敗を再現した形となった。

このまま行くと、次の総選挙では、民主党は大敗北を喫することとなりそうだ。
さらに「小沢チルドレン（小沢ガールズ）」も壊滅状態になりそうだ。

所詮、「小泉チルドレン」も「小沢チルドレン（小沢ガールズ）」も本質は大して変わらない。
単なる「数合わせの道具」に過ぎない。
さらに言えば、「小泉チルドレン」と「小沢チルドレン」の違いは、「小泉」が「小沢」に変わっただけであり、さらに言えば「泉」が「沢」に変わっただけである。

たとえ新人議員だとしても本人が努力し、日本国家・日本国民から必要とされなければ消えて無くなる存在である。
新人議員だけではない。ベテラン議員も政党も、日本国家・日本国民から必要とされなければ消えて無くなる存在である。

だからか、「日本国家・日本国民から必要とされなくなった」民主党は、急いで外国人に参政権を与えようとしている。

小泉純一郎氏は、先回の選挙で政界を引退した。
小沢一郎氏も、次の選挙で政界引退になるかも知れない。

橋下市長率いる維新の会、さらには愛知の大村知事、宮崎の東国原知事などが協力して、石原慎太郎氏を党首にして新党を結成して、国政選挙を戦い、石原慎太郎氏を総理大臣にすればよいと考えている。

3・11東日本大震災や民主党政権でガタガタに崩れた日本を立て直せるのは普通の政治家が総理大臣になっても無理！

石原氏ほど経験と実績、さらには幅広い人脈を持ち合わせている政治家はいないと思う。

ぜひ石原氏には、次の国政選挙には新党を結成して出馬していただきたい。
そして、国政選挙で勝利して総理大臣になって欲しいと願っている。

石原氏の年齢を考えても最後のチャンスになる可能性が高い。
石原氏の政治生命、いや人生をかけて、首相をめざして戦っていただきたい。

石原新党の選挙公約（マニフェスト）は、「石原慎太郎を総理大臣にする！」

 

小沢氏、鳩山氏が、今の政治を腐敗させている。

小鳩のせいで、日本は崩壊寸前に来ている。

二人とも一刻も早く辞職するべきである。そこに菅氏も含めて。

彼らは、日本のために政治を行なっているのではなく、自分自身のために政治家として居座っている。